告知内容がゆるい医療保険とは?メリット・デメリット・選び方を解説!

生命保険や医療保険は万が一のときに大きなお金を受け取ることができる商品なので、健康に毎日過ごされている方には不必要と感じられる方もいるかも知れません。

しかし誰もが、自分から好んで大きな病気や事故にあう訳ではないため、それに備えるため生命保険が必要になるのです。

それなのに、過去の病気や怪我のせいで医療保険に加入できなかったら、困りますよね。
このようなお悩みを解消するため、この記事では「告知内容がゆるい医療保険」をご紹介していきます。

告知内容がゆるい医療保険はあるの?

告知内容がゆるい医療保険は「引受基準緩和型医療保険」です

傷病歴のある人が、一般の医療保険に申し込む際は、過去の傷病歴を詳細に告知する必要があります。

告知は10項目前後あり、過去5年間の治療状況を記入する必要があります。
また、場合によっては医師の診断書が必要になるため、告知は簡単ではない場合もあります。

一方、引受基準緩和型医療保険は、保険会社によって決められた3つ程度の質問に「はい」か「いいえ」で答えるだけで告知が終了します

全て「いいえ」の場合は、引受基準緩和型医療保険の申し込みをすることが可能で、加入できる可能性も高くなります。

持病がある方でも加入しやすく、告知が簡単なのが引受基準緩和型医療保険の特徴なんです。

引受基準緩和型保険を徹底解説!持病や傷病歴があっても入れる保険とは?

告知内容がゆるい引受基準緩和型医療保険のメリット・デメリット

持病がある方でも入りやすい引受基準緩和型医療保険ですが、告知が簡単なこと以外にどのようなメリットやデメリットがあるのでしょう?

それぞれのポイントをご紹介していきます。

メリット■告知項目に該当しなければ持病があっても加入できる
■持病も保障の対象になる
■診断書の提出が不要
■加入時から保険料が変わらない
■加入者向けのサービスが充実
デメリット■保険料が割高
■加入後の1年間は保障が少ない商品もある

引受基準緩和型医療保険の大きなメリットの1つは、持病も保障の対象になることです。

一般の医療保険は持病があると加入を断られるケースや、部位不担保などの特別条件が付くことがあり、その場合、持病は保障の対象外になることが多いです。

その点、引受基準緩和型医療保険は、持病が悪化した場合の入院や手術も保障されるため、再発が考えられる病気に対して大きな安心感を得ることができます。

加入時の告知も簡単で、医師の診断書などの必要はなく、自己申告のみで告知を終えることができます。

また、加入者向けのサービスも充実しており、健康に関する様々なサービスが使えることも特徴です。

一例をあげると、「24時間電話健康相談サービス」や「セカンドオピニオンサービス」などがあります。

24時間電話健康相談サービスは、自分の健康に関する相談や、家族の体調が悪いときにどう対応したらよいかなど、アドバイスをもらうことができるサービスです。

セカンドオピニオンサービスとは、無料でセカンドオピニオンを受けられるサービスです。

セカンドオピニオンとは
現在担当してもらっている医師以外の人に、診断をしてもらい、第2の治療方法や意見をもらうこと

例えば、担当医師からがんと宣告され、治療方法が「手術しかない」と言われた場合、どんな気持ちになるでしょうか?

他の治療方法がないのか聞きたいけれど、お医者さんにはこれ以上聞きにくい…って思うかもしれないわ。
そうですよね。そんなときにセカンドオピニオンサービスがあると役に立つんですよ。

実は、セカンドオピニオンは自分で行いたいと思っても簡単にできることではありません。
名医と言われる医師と話すのは難しいことなので、信用できる機関が優秀な医師を紹介してくれるのはとても貴重なサービスなのです。

デメリットは、一般の医療保険と比べて保険料が割高なことと、加入後1年間は、給付金が50%になる商品があることです。

加入条件がゆるい引受基準緩和型医療保険の告知内容は?

加入条件がゆるい引受基準緩和型医療保険の告知内容は?

加入条件がゆるい引受基準緩和型医療保険の告知内容は、以下の通りです。

  1. 最近3カ月以内に、医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
  2. 過去2年以内に、入院や手術をしたことがあるか
  3. 過去5年以内に指定の病気(保険会社により異なる)と診断された、もしくは、入院や手術をしたことがあるか

過去2年以内の告知や過去5年以内の告知に指定される病気は、主に以下の内容です。

心臓心筋こうそく・狭心症など
がんがん・白血病・肉腫・悪性リンパ腫など
血管動脈りゅうなど
肝臓肝硬変・肝炎など
腎臓腎不全など
肺・気管支ぜんそく・肺気腫・慢性気管支炎など
糖尿病糖尿病を原因とする網膜症など
精神統合失調症・認知症など

ただし、告知内容は保険会社によって異なります。

「A社では加入できなかったけれどB社では加入できた」ということもあるので、詳しい告知内容は各商品で確認が必要です。

引受基準緩和型医療保険を比較して選びたい方や、詳細を聞いてみたい方は、私たちにお問い合わせください。

こんな症状の場合は加入できる?

持病がある方向けの保険加入実績が多数ある弊社では、「今、○○(病名)の治療で薬を飲んでいるけれど加入できますか?」というお問合せをよく受けます。

確かに…。いちばん気になるのは自分や家族が加入できるかどうかだからね。

そこで、みなさんが気になる内容にお答えしていきます。

尚、最終的な加入の可否は、保険会社が判断するため、この記事での内容はあくまでも可能性であることをご了承ください。

高血圧の治療で薬を飲んでいる

高血圧の治療で薬を飲んでいる方は、投薬後の血圧が正常値であれば、加入できる可能性が高いです。

また、引受基準緩和型医療保険だけでなく、一般の医療保険に加入できる可能性もあるので、まずは一般の医療保険から検討することをおすすめします。

治療中だからといって、一般の医療保険を検討せずに、最初から引受基準緩和型医療保険を選んでしまうと、結果的に必要のない保険料を支払うことになってしまいます。

こちらの記事も参考にしていただき、ムダのない生命保険選びをしましょう。

持病があっても入れる生命保険 ムダのない保険選びの原則 順番を間違えると損!

糖尿病の治療で薬を飲んでいる

糖尿病の治療で薬を飲んでいる場合は、一般の医療保険は治療状況によって判断されます。
特に若くてHbA1cの数値の高い方や、インスリン注射を打っている方、合併症が発症している方は、厳しい判断をされます。

一方、引受基準緩和型医療保険は、入院・手術がなければ、加入できる可能性が高いです。

糖尿病の方向けの保険についてまとめていますので、参考にしてください。

持病があっても入れる保険 糖尿病の方が注意すべきポイント

喘息(予防)の薬を飲んでいる

喘息は保険会社によって、喘息の方専用の告知書を設けていることがあります。
治療状況や症状次第ではありますが、一般の医療保険を検討できることもあります。

引受基準緩和型医療保険の場合には、「喘息」が告知事項に含まれていないため、加入できる可能性が高いです。

肝炎になったことがある

肝炎と診断され、手術や入院、診察や治療などを受けたことがある方は、保険会社によって加入できる可能性があります。
ただし一般の医療保険の場合には、完治してから数年経過していることが条件とされていることが多いです。

引受基準緩和型医療保険の場合には、「肝炎」が告知事項に該当しない保険会社もあるため、加入できる可能性が高めです。

なお、「肝硬変」に該当すると、告知が必要となることがあるので、加入がやや厳しめとなります。

ただし、肝炎でも肝硬変でも、完治してから5年以上経過しているような場合には、そもそも告知する必要はありません

精神疾患になったことがある

精神疾患になったことがある方は、精神疾患の病名や保険会社によって加入できる可能性が変わります。

精神疾患の病名や保険会社による、という理由は、精神疾患の病名によって告知事項に含まれている商品と含まれていない商品があるからです。

精神疾患といっても、例えば「うつ病・統合失調症・パニック障害・認知症など」いろいろな疾患があるため、被保険者の症状により加入できる商品が変わってきます。

精神疾患の方向けの保険についてまとめていますので、参考にしてください。

精神疾患でも加入しやすい生命保険をご紹介!通院中の方でもあんしん!

私たちにお問合せいただければ、加入できる可能性の高い保険をご紹介します。

告知内容がゆるい引受基準緩和型医療保険の選び方

告知内容がゆるい引受基準緩和型医療保険の選び方

現在、告知内容がゆるい引受基準緩和型医療保険は、複数の保険会社からたくさんの商品が販売されています。

たくさんの商品から、どのようなポイントをチェックすれば希望の保険を見つけられるのか、選び方のポイントを確認していきましょう。

告知項目で加入のしやすさをチェック

引受基準緩和型医療保険は、基本的に告知項目が全て「いいえ」の場合は、加入できる可能性が高いため、まずは持病や傷病歴が告知項目に含まれていないか確認することが重要です。

繰り返しになってしまいますが、告知内容は商品によって意外と違いがあるため、1社に該当したからといって諦めずに、違う商品も検討してみましょう。

支払削減期間の有無や期間をチェック

引受基準緩和型医療保険には「支払削減期間」がある商品とない商品があります。

支払削減期間とは
契約日から1年以内に給付金の支払事由に該当した場合に、給付金が通常の50%に削減される期間のこと

引受基準緩和型医療保険の中には、支払削減期間を設けていない商品もある一方、先進医療給付金のみが50%削減の商品や、全ての給付が50%削減になる商品もあります。

病気や怪我はいつ起こるかわからないため、支払削減期間の有無は加入前に必ず確認しておきましょう

主契約・特約の内容をチェック

一般的な引受基準緩和型医療保険はメイン保障の「主契約」とオプションで付加できる「特約」から成り立っています。

多くの引受基準緩和型医療保険では、主契約では以下の保障が準備できます。

入院給付金病気や怪我で入院した場合、入院日数に応じて支払われる例:1日5,000円など
手術給付金手術を受けた場合に給付される例:入院中の手術1回につき10万円・日帰り手術1回につき2.5万円など

希望によって付加できる特約には以下のような内容があります。

先進医療特約先進医療による療養を受けたときに給付される例:先進医療療養にかかった同額など
特定疾病一時金特約がん・急性心筋梗塞・脳卒中の3大疾病と診断された場合に一時金が給付される例:それそれ1回につき100万円など
がん一時金特約がんと診断された場合に一時金が給付される例:がん1回につき100万円など
女性疾病特約女性特有の疾病による入院をしたときに給付される例:1日5,000円など
入院一時金特約給付金の対象になる入院をした場合に一時金が給付される例:1回の入院につき5万円など
通院特約退院後(商品によっては入院前も)の通院をした場合に給付される例:1日5,000円など
終身保険特約死亡した場合に保険金が支払われる例:死亡保険金100万円など
健康祝金特約保険を使わずに健康で過ごした場合に祝金が給付される例:5年ごとに5万円など

これらの保障は商品によって付加できる特約が違うため、こだわりたい保障がある場合は、その保障を準備できる商品を選ぶことをオススメします。

【2021年版】持病があっても入れる医療保険の比較!実は保障範囲が幅広い!

入院給付金日額・支払限度日数をチェック

保障内容を確認したら、入院給付金日額と支払限度日数も確認しましょう。

入院給付金日額は、3,000円から20,000円の範囲内で準備できる商品もありますが、一般的には「5,000円」「7,000円」「10,000円」から選ぶ方が多いです。

1回の入院についての支払い限度日数は「60日」もしくは「120日」のどちらかを選ぶ商品が多く、通算支払限度日数は1,095日が一般的です。

通算支払限度日数とは
保険期間中に入退院を何度かした場合、入院給付された日数は合計されるが、その限度日数を通算支払限度日数という

引受基準緩和型医療保険と一般の保険の保険料の差はどれぐらいある?

引受基準緩和型医療保険と一般の保険の保険料の差はどれぐらいある?

告知内容がゆるい引受基準緩和型医療保険と一般の保険の保険料はどれぐらい違うのでしょうか?

加入できても保険料が高いのは厳しいわよね。
保険は長期間継続するため、保険料は重要なポイントです。

同じ条件で加入した場合の、保険料比較を見てみましょう。

契約者50歳男性
  • 払込期間:終身
  • 入院給付金:1日5,000円
  • 手術給付金:入院10万円・日帰り2.5万円
  • 先進医療特約:付加

上記の条件で加入した場合
一般保険の月額保険料は、3,165円
引受基準緩和型医療保険の月額保険料は、4,318円
両者の差は、約1.4倍です。

また、終身タイプの引受基準緩和型医療保険の場合は、保険料は一生涯変わりません。

この保険料を高いと感じるか高くないと感じるかは人それぞれですが、大きな安心を得られることは間違いないでしょう。

引受基準緩和型医療保険の加入が厳しい場合の対策

引受基準緩和型医療保険の加入ができなかった場合は以下の対処法があります。

無選択型保険の加入を検討する

まずは、無選択型保険の加入を検討してみましょう。

無選択型保険とは
健康状態の告知の必要がない保険のこと

無選択型保険は、年齢や職業条件さえ満たしていれば誰でも加入できます
そのため、引受基準緩和型医療保険に加入できなかった方におすすめではありますが、加入前に知っておくべき注意点があります。

無選択型保険の知っておくべき3つの注意点

無選択型生命保険の主な注意事項は以下の3点です。

保障の対象外となる内容がある
例えば、がんの治療中の方が無選択型生命保険に加入し、その後、再発や転移により入院や手術をした場合は、給付金を受け取ることはできません。

そのため、無選択型生命保険は持病の治療に備えるのではなく、持病以外の病気や怪我の治療・死亡に備えるための保険と考えましょう。

加入後一定期間、保障内容に制限がある
無選択型医療保険は、加入後90日間は給付の対象外になるなど、制限がある商品もあるので注意が必要です。

保険料が割高
無選択型医療保険は加入の幅が広い分、引受基準緩和型医療保険より割高な保険料が設定されています。

以上の注意点を理解した上で、加入するかどうかしっかり検討する必要があります。

公的制度を利用する

無選択型保険を検討すると同時に、公的制度も利用していきましょう

病気や怪我をした際に利用できる公的制度はいくつかあるのですが、残念ながら、誰かが教えてくれる訳ではありません。

全て自分から申請する必要があるため、万一のときにどのような制度が利用できるのかを、しっかり把握しておくことが重要です。

高額療養費制度

高額医療費制度とは、医療費が高額になった時に、払い戻しが受けられる制度です。
年齢や所得状況に応じて自己負担額限度額が設定され、その金額を超えた場合に払い戻しの申請が可能になります。

一般のサラリーマンの方であれば、約9万円を超えた医療費が払い戻されるというイメージです。

適用区分(69才以下の方)ひと月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円~
252,600円+(医療費-842,000)×1%
年収約770万円~約1,160万円
167,400円+(医療費-558,000)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000)×1%
~約370万円57,600円
住民税非課税世帯35,400円

上記の表を確認の上、総医療費100万円の場合の自己負担額を確認してみましょう。

総医療費100万円の場合の自己負担額
  • 年収600万円の方の場合
  • 80,100+(1,000,000-267,000)×1%=87,430円

■健康保険からは70万円
■高額療養費から約21万円
自己負担額は約9万円となります

先ほどもお伝えした通り、高額医療費制度は自分で申告をしなければなりません。
申請の流れは以下の通りです。

高額療養費制度で払い戻しを受ける流れ
  1. 医療機関に医療費の自己負担分を支払う
  2. 健康保険高額療養費支給申請書や本人確認書類、領収証を揃えて記入する
  3. 加入している健康保険組合や国民健康保険に申請を行う
  4. 審査の上、3ヶ月程度で指定した金融機関に払い戻し

限度額適用認定

治療を受ける前から医療費が高額になることが分かっている時に、事前に認定を受けておけば、窓口で支払う自己負担額を一定額以内に抑えられるという制度です。

自己負担限度額は、高額療養費制度の金額と同じです。
申請の流れは以下の通りです。

限度額適用認定を受ける流れ
  1. 申請書や本人確認書類等の添付資料を揃えて記入する
  2. 加入している健康保険組合や国民健康保険に申請を行う
  3. 限度額適用認定証が送られてくる
  4. 治療を受ける際に、健康保険証とともに限度額適用認定証を提示する
ただし差額ベッド代のような保険外負担分や入院時の食事負担等は対象外になるので、注意が必要です。

傷病手当金

傷病手当金とは、病気や怪我の治療で会社を休み、仕事ができない状況で収入が途絶えた時に受けられる手当てです。

連続して3日以上休んだあと、4日目以降の休んだ日に対して支給され、職場復帰するまで最長1年6ヶ月まで支給されます。

ただし有給休暇等で給与が支払われている日はカウントしません。
また、支給開始から1年6ヶ月を超えた場合は、仕事に復帰できなくても傷病手当金はそれ以降支給されません。

医療費控除

1年間に支払った医療費が一定以上だった場合に、所得税が安くなる制度です。医療費控除の金額は、以下の式で計算できます。

医療費控除額
実際に支払った医療費の合計額 ー 保険金などで補てんされる金額 ー 10万円

もし受け取る保険金や給付金がなかった場合は、医療費が10万円を超えた時点で医療費控除の制度が利用できることになります。

また所得が低い人(総所得金額等が200万円未満)に関しては、計算式によらず総所得金額等の5%の金額です。

医療費控除を申請するには、確定申告を行う必要があります。

会社で行われる年末調整では医療費控除はできませんので、医療費の領収証を保管し、自分で確定申告を行う必要があります

本当に医療保険は必要なのか?

本当に医療保険は必要なのか?

保険は形のない商品であることから、加入するべきか悩む方も多いでしょう。

医療保険って本当に必要なのかな?
そうおっしゃる方は多いですが、答えは“人による”としか答えようがないんです。

必要か不必要かを判断する基準の1つとして、以下のデータをご覧ください。

入院日数の平均
引用:生命保険文化センター 

こちらは、2017年に生命保険文化センターが発表した平均入院日数です。

入院日数が短くなったとはいえ、平均入院日数は2週間以上であることがわかります。

次に、こちらもご覧ください。

入院平均日額
厚生労働省・退院患者の平均在院日数

こちらは、厚生労働省が発表している、入院日額の平均金額です。
いちばん多いのは、1日当たりの費用が1万円~1.5万円です。

想像より高い金額だと感じる方も多いのではないでしょうか?

入院すると、差額ベッド代や食費、衣類などの日用品も必要になるため、予想以上にお金がかかることが多いのです。

ふきだし 差額ベッド代は4人部屋でもかかる病院が多いんですよ。

仮に、入院費用が1日1万円かかり、3週間入院した場合の入院費用は21万円。
これに、手術費用や検査代、薬代などがプラスされるため、入院すると多額の費用がかかることがわかります。

しかし、保険に加入していた場合は、この費用の全額や一部が保険会社から受け取れます。
また、任意で加入する保険と、国の高額医療費制度は別物なので、保険で給付金を受け取ることにより、支出がマイナスにならないケースもあるのです。

毎月の保険料を支払うことと、万一のときの費用を自己負担で賄うこと、どちらが自分に合っているかは、人それぞれですが、誰もが好んで病気や怪我をする訳ではありません。

自分だけでなく、家族に迷惑をかけないためにも、お守り代わりになる保険は重要とも言えるでしょう。

告知内容がゆるい医療保険とは?メリット・デメリット・選び方を解説 まとめ

この記事では、告知内容がゆるい引受基準緩和型医療保険についてご紹介してきました。
最後に大事なポイントをおさらいしておきましょう。

  • 告知内容がゆるい医療保険は「引受基準緩和型医療保険」
  • 引受基準緩和型医療保険の告知内容は「はい」「いいえ」で答えられる簡単な質問が3つ程度で、全ての回答が「いいえ」の場合は、加入できる可能性が高くなる
  • 引受基準緩和型医療保険は、持病も保障の対象になる
  • 一般の保険で特別条件がつきやすい「高血圧、糖尿病、喘息」などの疾患がある方も、引受基準緩和型医療保険なら加入しやすい

引受基準緩和型医療保険は、複数の保険会社から商品が販売されているため、どの商品に自分が加入できるのか、判断するのは難しいでしょう。
そんなときは、私たちにご相談ください。

告知内容がゆるい医療保険を多数扱う当社では、引受基準緩和型医療保険に詳しいファイナンシャルプランナーがいます。

そんな経験豊富なファイナンシャルプランナーが、あなたやあなたのご家庭の状況に適した提案をさせていただきます。

ご相談は無料です。ぜひお気軽にご相談ください。

 生命保険のお悩み、ご相談下さい。

生命保険のこのようなことでお悩みではありませんか?

 
  • 生命保険を検討しているが保険料をもっと安くしたい
  • 持病があっても入れる生命保険はないか知りたい
  • 生命保険を検討しているが、複数の保険会社から比較して選びたい
  • どんな生命保険に加入すればいいのか分からない
 
もしも、生命保険についてお悩みのことがあれば、どんなことでも構いませんので、お気軽にご相談下さい。
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