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【2020年版】持病があっても入れる医療保険の比較!実は保障範囲が幅広い!

こんにちは。保険相談ラボ編集部です。

最近、弊社への問い合わせの中でも、「持病があっても入れる生命保険」が増えています。
新型コロナウイルス感染拡大の影響もあってか、病気に対する不安が増しているのかも知れません。

今回は、持病があっても入れる生命保険の中でも、病気やケガの入院保障となる「医療保険」について、解説したいと思います。

持病をお持ちの方はこの記事を読んで頂き、持病に対してどのような保障が自分に合っているのかの、検討材料にお役立ていただければと思います

「持病があっても入りやすい!ムダのない生命保険の選び方」も参考にしてください。

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持病があっても入れる医療保険は3つ!

持病があっても入れる医療保険は3つあります。

  • 特別条件付き医療保険
  • 引受基準緩和型医療保険(限定告知型)
  • 無選択型(無告知型)医療保険

ひとつひとつご紹介していきます。

特別条件付き医療保険

一般の医療保険の契約の際には、健康状態を告知する必要があります。
持病がある場合には、告知書に持病の詳細について、記載をすることになります。

告知書の記載内容によって、持病があっても問題なく医療保険に加入できることもありますが、場合によっては、保険会社から出された特別な条件を承諾すれば、医療保険に加入できるということがあります。

この特別条件は保険会社によって異なりますが、医療保険においては、部位不担保という考え方が一般的です。

定疾患不担保法・特定部位不担保法

特定の疾患や部位による入院や手術などに対しては一定期間もしくは全期間、保障を行わないという条件です。

特別条件付き医療保険のメリット

持病や持病に関連する部位については、一定期間もしくは全期間保障できないという特別条件ですが、持病以外の病気やケガについては、保障が可能となります。

また、次からご案内する引受緩和型医療保険や無選択型医療保険よりも、保険料が安く、保障のバリエーションもあるということが大きなメリットとなります。

特別条件付き医療保険のデメリット

特定の疾患や部位による入院や手術などに対しては一定期間もしくは全期間、保障を行わないことです。

引受基準緩和型医療保険(限定告知型)

医療保険に加入するための条件が、通常よりも緩く設定されている保険です。

引受緩和型医療保険の場合でも、健康状態の告知は必要となりますが、一般の医療保険では告知項目が10個前後あるのに対し、引受緩和型医療保険では、2~4つ程度の告知だけです。

また告知内容も一般の医療保険よりも、緩く設定されているため、加入がしやすい医療保険となります。

各生命保険会社のパンフレットでも持病がある方向けの医療保険で以下のような触れ込みとなっています。

  • 持病・既往症があり健康状態に不安のある方でも入りやすい!
  • 持病や入院・手術歴のある方も入りやすい医療保険
  • 健康に不安のある方も持病がある方もご加入いただきやすい医療保険です!

引受基準緩和型医療保険のメリット

持病や入院歴のために、一般の医療保険には、加入できなかったけど、引受基準緩和型医療保険であれば加入できた、という方も大勢おられます。

特別条件付き医療保険のような、特別条件は付かないので、既往症の悪化により、将来的に入院や手術があった場合でも、持病部位に対しても保険金が支払われるというメリットもあります。

引受基準緩和型医療保険のデメリット

一方デメリットとしては、一般の医療保険よりも保険料が割高なことです。

また、一般の医療保険と異なり、保険会社によっては、支払削減期間が設けられていることがあります

支払削減期間があると、引受基準緩和型医療保険に加入してから一定期間は、給付される保険金が減額されます。

たとえば、日額10,000円の入院給付金のある契約に加入しても、加入してから1年間は入院給付金が半額の日額5,000円になるなどです。

最近では、保険商品によって支払削減期間のない、引受緩和型医療保険も登場しているので、検討される際は、いくつかの医療保険を比較して、より良い条件の保障を選ぶことをお勧めします

無選択型(無告知型)医療保険

持病や手術歴などの健康状態に関する告知をしなくても入れる医療保険です。
持病などの問題で、他の医療保険に加入できない人を対象にしています。

無選択型医療保険のメリット

  • 医療保険加入時の健康告知がないため、持病があっても加入することができます
  • ただし、現在入院中や余命宣告されているケースなどは対象外なので、注意が必要です。
    加入できる年齢も「40歳〜75歳まで」など、高齢の方でも入りやすい保険です。

無選択型医療保険のデメリット

  • 一般の医療保険よりも支払う掛け金(保険料)がかなり高いです。
  • 病気全般について90日間など一定期間、保障を受けることができなかったり、既往症については、加入から2年間経過しないと保障されないことがあります
  • 加入できる年齢は40歳以上であることが多いので、お子様や若年層は加入ができません
  • 無告知型(無選択型)医療保険に加入する際は、どのような場合に保険金が支払われて、どのような場合には保険金が支払われないのかを、事前に確認しておきましょう。

    持病を隠して保険に入ったらどうなる?

    持病があると一般的な医療保険に加入できなかったり、掛け金(保険料)が高額になったり、特定部位の保障が受けれれないことがあります。

    そこで持病を隠して医療保険に加入したくなることもありますよね。
    しかし、持病を隠して保険に加入することは絶対にやめましょう

    告知義務違反と判断され、万が一の際に保険金が支払われない可能性があるためです。
    保険金を請求した際に持病を隠していたことが露呈した場合、以下のような対応が取られます。

    保険金の支払契約の継続詳細
    持病を告知していたとしても契約も保険金支払いにも問題がなく、悪質性もみられないケース
    ×持病と保険金請求に因果関係がない場合で、意図的に持病を隠していたケース
    ×持病と保険金請求に因果関係が認められるが、告知義務違反に悪質性がなく軽微と判断されたケース
    ××持病と保険金請求に因果関係が認められ、意図的に持病を隠していたケース

    引受緩和型医療保険の保障内容を比較!

    引受緩和型医療保険の保障内容を比較!

    今回は、持病が合っても加入ができる医療保険の中でも、各生命保険会社の新商品が増えている、引受緩和型医療保険の保障について、比較検証していきたいと思います。

    入院給付金

    入院1日につき〇〇円など日額あたりの保障となります。
    日額5,000円や10,000円なども選択することが可能です。
    保障額については、各保険会社で違いはないと思います。

    入院給付金のポイント

    • 保障削減期間の有無
    • 少し前の引受緩和型医療保険では、1年間は保障削減期間があり、日額10,000円の契約であれば、1年間は保障が削減され5,000円になることもありました。
      今では、保障削減期間がない保険も増えてきています。
      保障削減期間があるかないかは、必ずチェックしましょう

    • 三大疾病支払日数限度無制限保障の有無
    • 医療保険では、入院期間を無制限に保障しているわけではなく、あらかじめ、保障する期間を決めて加入します。
      1回の入院で保障される期間は60日もしくは120日の保険会社が多いようです。

      ただし、病気の中でも、がん、脳血管疾患、心疾患の三大疾病については日数の制限がなく、無制限で保障されるという商品もあります。

      持病が悪化した場合に、長期の入院になる可能性がある場合には、120日型を選んだ方が安心です。
      持病が三大疾病に罹患するおそれがある場合には、三大疾病支払日数限度無制限の保障がある保険会社を選択しましょう

    入院一時金特約

    入院一時金特約は医療技術の進化によって入院期間が短期化したことで生まれた保障です。

    入院1回につき例えば5万円や10万円などの定額の保障となります。

    下記の通り、入院給付金では、入院1日だった場合には、保険金は、入院給付金の1万円だけとなりますが、入院一時金があることで、1日の入院でも10万円の保険金を受け取ることができます。

    入院一時金の例

    例1)入院1日 入金給付金(日額10,000円)のみ

    入院給付金:10,000円×1日=10,000円
    保険金:10,000円

    例2)入院1日 入院給付金(日額10,000円)+入院一時金特約(10万円)

    入院給付金:10,000円×1日=10,000円
    入院一時金特約:100,000円
    保険金:110,000円

    入院一時金特約のポイント

    長期の入院だけでなく、短期入院にも備えたいという場合には、入院一時金特約の付帯を検討しましょう

    手術給付金

    医療保険で支払われる保険金の中でもウェイトが大きいのが、手術給付金です。
    手術給付金は保険会社によって、2パターンで保険金が決定されます。

    1.手術の種類で保険金を決定する
    手術の種類によって、入院給付金の40倍・20倍・10倍・5倍のいずれかが保険金が支払われる保障です。

    入院給付金が10,000円の場合の手術給付金

    40倍・・・400,000円
    20倍・・・200,000円
    10倍・・・100,000円
    5倍・・・ 50,000円

    簡単に表現すると、大変な手術の場合には、入院給付金の40倍が採用され、比較的簡易な手術の場合には5倍が採用されます。

    保険金請求する際に、お医者さんが診断書に手術の術式を記入しますが、その内容に従って倍率が決定され、手術給付金が支払われます。

    2.入院中の手術か入院のない手術かで保険金を決定する
    入院に伴う手術なのか、入院の伴わない外来の手術かで、保険金が決定されます。

    例えば、下記のようなイメージとなります。
    入院の伴う手術・・・100,000円
    入院の伴わない外来の手術・・・50,000円

    手術給付金のポイント

    保険会社によって、手術給付金の支払われ方に違いがあるので、他の保障とのバランスを考えて決定するようにしましょう

    先進医療特約

    先進医療は令和2年10月1日現在で80種類あります。
    その中でも平成30年7月1日~令和元年6月30日の1年間で利用件数の多かった先進医療をランキングにしてみました。

     技術名年間実施件数
    1位多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術33,868件
    2位陽子線治療1,295件
    3位MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法821件
    4位重粒子線治療720件
    5位ウイルスに起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法)375件

    1位にある多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術が非常に多いのですが、白内障の手術として多く利用されていました。

    しかし、2020年4月から厚生労働省の定める先進医療から除外されることになりました

    今後は、多焦点レンズを使った白内障の治療については、先進医療特約からは何も保障を受けることができません。

    2位と4位の陽子線治療と重粒子線治療はガンの治療法で、患者さんの負担が少ないことで有名です。
    しかし費用は自己負担でおよそ300万円かかります。
    このような高額な技術料を保障するのが、先進医療特約です。

    多くの保険会社で1,000万円~2,000万円を保障する内容となっています。
    また、保険料も100円前後で設定されていることが多く、付けておきたい特約の一つです。

    先進医療特約のポイント

    • 保障削減期間
    • 保険会社によっては、保障削減期間が設けられていることがあります
      例えば、保険加入から1年間は半額になります。

    • 先進医療一時金の有無
    • 先進医療給付金の10%を一時金で支払う特約です。
      保険会社によっては、一時金の額に上限を設けている保険会社もあります。

      先進医療特約では、あくまで先進医療の技術料を保障する内容なので、治療費全体から見れば、不足が生じることもありますが、その不足を補う特約となります。

    がん診断特約

    がんと診断された場合に、一時金で〇〇万円受け取れる内容の保障です。
    保険会社によって、10万円~100万円程度で設定できることが多いです。

    がん診断特約のポイント

    • 年数による限度
    • 一般的にがん診断給付金は、何度でも一時金を受け取れる保険会社が多いのですが、2年に1回が限度としているケースがほとんどでした。
      しかし、最近は1年に1回という保険会社も増えており、より保険金を受取りやすくなっています

    • 2回目以降の保険金支払事由
    • 初めてがん診断給付金を保険金請求する場合には、「がんと診断」されていれば、入院などがなくとも、保障の対象となります。
      一方、2回目以降は保険会社によって要件が異なります

      がん診断給付金 2回目以降の保険金支払事由

      A社
      再発・転移したときまたは悪性新生物が新たに生じたと診断確定されたとき

      B社
      がんの治療を目的として入院を開始したとき

      B社では診断だけでは保障対象とならず、入院も要件とされますので、注意が必要です
      例えば、放射線治療のみで、入院しないケースでは、2回目以降の診断給付金は受け取れないということも考えられます。

      死亡保障特約

      万が一、お亡くなりになった場合には、この特約から〇〇万円の一時金をご遺族の方が受け取ることができます。
      50万円~500万円で設定できることが多いのですが、引受緩和型医療保険の特約として死亡保障を用意することもできますが、医療保険とは別に引受緩和型死亡保険に加入するという選択肢を取ることもできます。

      死亡保障特約

      死亡保障は最低限で良いなどの場合であれば、医療保険の特約の方が手続きに手間がなく良いかも知れません。

      一方、ある程度大きな保障が欲しいというような場合には、引受緩和型死亡保障や限定告知型死亡保障といった別の保険を検討することをオススメします。

      引受緩和型医療保険の貯蓄性

      引受緩和型医療保険は掛け捨ての商品が多いのですが、中には、健康祝金を受け取れる保険会社もあります。
      例えば、5年ごとに継続10日以上の入院がない場合には、10万円を受け取れるなどです。

      健康祝金のメリット

      5年ごとに健康祝金10万円を受け取れるので、旅行やイベントなどを企画し人生をより豊かにすることができます。

      入院が多くなると健康祝金を受け取れなくなってしまうので、普段から健康に気を使い、運動を心がけるなどの、モチベーションにすることができます。

      忘れていた頃に、給付金10万円が受け取れたら、単純にうれしいという意見も多いようです。

      健康祝金のデメリット

      健康祝金をもらうための財源は保険料となっています。つまり掛け捨て保険よりも健康祝金の保障がある方が割高な保険料になっています。

      健康祝金のために支払った保険料よりも、健康祝金で受け取る給付金の方が多いという設定になっていますが、大きく増える訳ではありません。

      わざわざ保険で貯蓄をしなくても、預金で貯めればいいのではないかという考え方もあります。

      持病があっても入れる医療保険比較まとめ

      持病がある方向けの医療保険についてまとめました。
      持病があって入れる医療保険は

      • 特別条件付き医療保険
      • 引受基準緩和型医療保険
      • 無告知型(無選択型)医療保険

      の3つです。

      これらは一般的な医療保険よりも掛け金(保険料)が割り増しになったり、特定部位の保障がされない場合がことがあります。

      医療保険に加入する際には、保障内容や保障期間、免責事由(保険金が支払われない場合)などをしっかりと確認した上で加入してください

      また、最近の引受緩和型医療保険は、一般の医療保険に負けないくらい、保障が幅広くなっています

      生命保険各社によって、保障される内容に違いがあるなど、注意すべき点は多いので、よくパンフレットを見比べて、自分にはどのような保障が合っているかを検討してください

      持病をお持ちの方が医療保険を比較検討されるなら、ぜひ保険相談ラボをご利用ください
      ファイナンシャル・プランナーがあなたにぴったりの医療保険をご提案いたします。

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保険相談ラボ 編集部フィナンシャル・コンサルタント
2010年に保険代理店の会社を設立。個人・企業・自治体の損害保険や生命保険を取り扱っています。取扱保険会社は16社。マンション管理組合の保険や持病をお持ちの方の生命保険、相続の保険などを得意としています。