引受基準緩和型保険を徹底解説!持病や傷病歴があっても入れる保険とは?

医療保険や死亡保険に加入をする際、過去の傷病歴を告知した結果、加入できないと言われてしまいました・・・。

今は、日本人の2人に1人ががんにかかる時代。
大きな病気をする可能性は決して他人事ではありません。

そんなときに、入れる保険がないと不安ですよね。

でも大丈夫です!「引受基準緩和型保険」なら、過去に持病や傷病歴があっても加入できる可能性が高いのです。

この記事では、引受基準緩和型保険の特徴や一般保険との保険料の比較など、引受基準緩和型保険について徹底解説していきます。

持病や傷病歴があっても、保険加入を諦める必要がないことをご理解いただけるでしょう。

以下の記事でも持病がある方の保険について解説しています。
ぜひ、参考にしてください。

【2021年版】持病があっても入れる医療保険の比較!実は保障範囲が幅広い!

引受基準緩和型保険とは?どんな人が加入できる?

引受基準緩和型保険とは、一般の保険より加入時の審査基準を緩和している保険のことです。

告知項目は「はい」「いいえ」の2択で答えられる質問がほとんどで、全ての告知項目が「いいえ」の場合は申し込み可能になります。

告知項目は保険会社により異なりますが、主な項目は以下の3点です。

  1. 最近3カ月以内に、医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
  2. 過去2年以内に、入院や手術をしたことがあるか
  3. 過去5年以内に指定の病気(保険会社により異なる)と診断された、もしくは、入院や手術をしたことがあるか

過去2年以内の告知や過去5年以内の告知に指定される病気は、以下の内容が多いです。

心臓心筋こうそく・狭心症など
がんがん・白血病・肉腫・悪性リンパ腫など
血管動脈りゅうなど
肝臓肝硬変・肝炎など
腎臓腎不全など
肺・気管支ぜんそく・肺気腫・慢性気管支炎など
糖尿病糖尿病を原因とする網膜症など
精神統合失調症・認知症など

尚、告知事項は保険会社によって違うので、必ずしも上記の内容ではないことをご了承ください。

告知の大きなポイントは「2年以内の入院や手術」と「5年以内の入院や手術を含む傷病歴」になります。

ただし、この告知内容はあくまでも一例であり、保険会社により告知内容は異なるため、「同じ病気でもA社は加入できなくてもB社は加入できる」というケースは多々あります。

詳しくは私たちにお問い合わせください。
持病をお持ちの方向けのWebサイトも用意しておりますので、こちらからお問い合わせ下さい。

また、健康状態の他には年齢制限があり、多くの保険会社では20歳から80歳前後で設定されています。

入院や手術に関するデータから読み取る保険の必要性

そもそも保険って本当に必要かな?
そうおっしゃる方は多いですが、答えは“人による”としか答えようがないんです。

特に、医療保険に関して、必要かどうか悩む方は多いでしょう。
必要か不必要かを判断する基準の1つとして、以下のデータをご覧ください。

入院日数の平均
引用:生命保険文化センター 

こちらは、2017年に生命保険文化センターが発表した平均入院日数です。
入院日数が短くなったとはいえ、平均入院日数は2週間以上であることが分かります。

次に、こちらもご覧ください。

入院平均日額
厚生労働省・退院患者の平均在院日数

こちらは、厚生労働省が発表している、入院日額の平均金額です。
いちばん多いのは、1日当たりの費用が1万円~1.5万円です。

想像より高い金額だと感じる方も多いのではないでしょうか?

入院すると、差額ベッド代(個室料)や食費、衣類などの日用品も必要になるため、予想以上にお金がかかることが多いのです。

差額ベッド代(個室料)は1人部屋だけではなく、4人部屋でもかかる病院が多いんですよ。

仮に、入院費用が1日1万円かかり、3週間入院した場合の入院費用は21万円。
これに、手術費用や検査代、薬代などがプラスされるため、入院すると多額の費用がかかることがわかります。

しかし、生命保険に加入していた場合は、この費用の全額や一部が保険会社から受け取ることができます

また、任意で加入する生命保険と、国の高額医療費制度は別物なので、両方とも受け取ることができ、保険で入院給付金や手術給付金を受け取ることにより、支出よりも収入となる給付金の方が多くなるケースもあるのです。

毎月の保険料を支払うことと、万一のときの費用を自己負担で賄うこと、どちらが自分に合っているかは、人それぞれですが、誰もが好んで病気や怪我をする訳ではありません。
また入院は、短期で済むのか、長期となるか、手術が必要なのかは選べません。

自分だけでなく、家族に迷惑をかけないためにも、お守り代わりになる生命保険は重要とも言えるでしょう。

引受基準緩和型保険の種類と保障内容

保険と一言で言っても、今はいろいろな種類の保険が販売されていますが、それは、引受基準緩和型保険も同様です。

ここでは、引受基準緩和型保険で加入できる生命保険の種類と保障内容を確認していきましょう。

入院や手術に備える医療保険

まずは、被保険者が病気や怪我により、入院や手術をした場合に備えることができる「医療保険」です。

医療保険の保障内容は多岐に渡り、基本的な入院や手術の保障の他に、がんや生活習慣病の一時金が受け取れる特約や死亡保障を準備できる特約などもあります。

病気や怪我による入院をしたとき◆入院1日につき、5,000円など
◆入院一時金として、入院1回につき5万円など
退院後に通院したとき通院1日につき、5,000円など
公的医療保険制度の給付対象となる手術を受けたとき入院手術1回につき10万円
日帰り手術1回につき5万円など
先進医療による治療を受けたとき先進医療による治療費と同額
がんと診断されたときがん診断一時金として50万円など
がん・急性心筋梗塞・脳卒中の3大疾病と診断されたとき3大疾病一時金として、50万円など
入院や日帰り通院で抗がん剤治療を受けたとき1か月ごとに5万円など
死亡したとき入院給付金日額の100倍など
(日額5,000円の場合は50万円)

尚、上記の内容は一例なので、入院の日額や手術給付金の金額、一時金や保険金の金額は加入時に自分で設定することが可能です。

この他にも一定期間、健康で過ごせた場合にお祝い金が受け取れる特約などもあるんですよ。

【2021年版】持病があっても入れる医療保険の比較!実は保障範囲が幅広い!

万一のときに備える終身保険

終身保険は、保障期間が一生涯、つまり、遺族が必ず保険金を受け取ることのできる死亡保険です。

終身保険の保障内容は、被保険者が死亡した場合に保険金が支払われる、ということです。

ただし、注意しなければならない点が1つあり、契約日から1年以内に被保険者が死亡した場合は保険金が基本保険金額の50%になってしまう保険商品があります。

しかし、1年経過後には、通常の基本保険金額の支払いが可能なので、ご安心ください。
また、終身保険は、途中解約した場合の解約返戻金も発生するため、掛け捨てではありません。

持病があっても入れる死亡保険の選び方をまとめていますので、こちらの記事も参考にしてください。

【2021年版】持病があっても入れる死亡保険の選び方!5つのステップをご紹介!

安い保険料で大きな保障を準備できる定期保険・収入保障保険

定期保険は、保障期間が定められている死亡保険です。

保障期間中に保険金を支払う事由が発生しない場合は、なにも受け取ることができないため、いわゆる「掛け捨て」の保険になります。
しかし、その分、終身保険に比べ保険料が安いことが特徴です。

収入保障保険は定期保険の一種で、保険金を分割して毎月受け取るタイプの定期保険です。

毎月受け取る金額は一定のため、保険金の総額は時間の経過ごとに少なくなっていきます。
そのため、定期保険より保険料が安いことが特徴です。

収入保障保険も契約から1年以内に保険金の支払い事由があった場合は、決められた月額の50%になってしまうことを覚えておきましょう。

団体信用生命保険に入れないのはどんな人?持病がある方は必見!

ここは押さえて!引受基準緩和型保険の特徴

ここは押さえて!引受基準緩和型保険の特徴

引受基準緩和型保険の基礎知識がわかったところで、次はもう少し引受基準緩和型保険を深堀していきましょう。

おすすめしたい!引受基準緩和型保険のメリット

まずは、ぜひ知ってもらいたいおすすめポイントからご紹介します。

告知項目に該当しなければ持病があっても加入できる

引受基準緩和型保険のメリット1つ目は、持病があっても加入できることです。

一般の生命保険は持病があると加入を断られるケースや、部位不担保などの特別条件が付くケースが多々あります。

しかし、引受基準緩和型保険は告知項目に該当しない場合は、加入できる可能性が大いにあるのです。

持病も保障の対象になる

引受基準緩和型保険のメリット2つ目は、加入後に持病が悪化し入院や手術をした場合でも、給付金を受け取ることができることです。

過去に大きな病気を経験した方は、再発の心配をしている方も多いでしょう。
しかし、一般の保険で部位不担保になった場合、その心配を解消することができません

一方、引受基準緩和型保険は持病に関しても保障してくれるため、加入者の欲しい保障を準備することができるのです。

診断書の提出が不要

引受基準緩和型保険のメリット3つ目は、加入時に医師の診断書の必要がないことです。
一般の生命保険では、持病や傷病歴により告知事項がある場合、医師の診断書の提出を求められるケースがあります。

診断書を受け取るには手間も時間もお金もかかるため、面倒に感じた経験がある方もいらっしゃるのではないでしょうか?

しかし、引受基準緩和型保険の加入時には、自己申告のみで告知を終えることができます。

加入時から保険料が変わらない

引受基準緩和型保険のメリット4つ目は、加入時から保険料が変わらないことです。

引受基準緩和型保険の終身保険や医療保険は、一生涯の保障であるため、加入時から保険料は一定の金額で変わることはありません。

まれに、先進医療特約など、付加する特約が10年ごとの更新の場合もありますが、特約保険料の大きな変化はないと考えて問題ないでしょう。

加入者向けのサービスが充実

引受基準緩和型保険のメリット5つ目は、加入者向けのサービスが充実していることです。

保険会社によりサービスの内容は違いますが、「24時間電話健康相談サービス」や「セカンドオピニオンサービス」などがあります。

セカンドオピニオンとは
現在担当してもらっている医師以外の人に、診断をしてもらい、第2の治療方法や意見をもらうこと

例えば、担当医師からがんと宣告され、治療方法が「手術しかない」と言われた場合、どんな気持ちになるでしょうか?

他の治療方法がないのか聞きたいけれど、お医者さんにはこれ以上聞きにくい…って思うかもしれないわ。
そうですよね。そんなときに、主治医以外の医師の意見を聞くことができる、セカンドオピニオンサービスがあると安心なんですよ。

また、「夜間に急に体調が悪くなったけれど、今すぐ病院に行くレベルかどうか判断できない」という経験をしたことはありませんか?

そんなときには、24時間健康相談サービスに連絡をすると、どうすべきかアドバイスをもらうことができます。

引受基準緩和型保険のデメリット

次に、引受基準緩和型保険のデメリットも確認しておきましょう。
デメリットは、事前にしっかり把握しておくことが重要です。

保険料が割高

引受基準緩和型保険のデメリット1つ目は、一般の生命保険に比べ、保険料が割高なことです。

なんで高くなるんだろう?

これには理由があります。
引受基準緩和型保険は、一般の保険では保障できない内容を保障してくれるケースが多々あります。

つまり、その分、保険会社は給付金や保険金を支払うリスクが高くなるのです。
そのリスク分、保険料を割増にすることで、引受基準緩和型保険は成り立っています。

加入後の1年間は保障が少ない

引受基準緩和型保険のデメリット2つ目は、加入後の1年間は保障が少ないことです。

終身保険の場合は、加入後1年間の間に被保険者が死亡した場合は、保険金が50%になってしまいます。

また、医療保険の場合は、入院日額や一時金、先進医療費が50%になる商品もあるので、加入前にどの保障までが50%になってしまうのか、確認が必要です。

引受基準緩和型保険と一般の生命保険との保険料比較

引受基準緩和型保険と一般の生命保険との保険料比較

デメリットでもお伝えした通り、引受緩和型保険は一般の保険より保険料が高く設定されています。

では、実際にどれぐらいの差があるのか、ある保険会社の保険料を比較していきましょう。
まずは、医療保険からです。

  • 契約者50歳男性
  • 払込期間:終身
  • 入院給付金:1日5,000円
  • 手術給付金:入院10万円・日帰り2.5万円
  • 先進医療特約:付加

上記の条件で加入した場合

一般保険の月額保険料は、3,165円
引受緩和型の月額保険料は、4,318円

両者の差は、約1.4倍です。

終身保険の比較も見ていきましょう。

  • 契約者50歳男性
  • 払込期間:終身
  • 保険金:200万円

上記の条件で加入した場合

一般保険の月額保険料は、4,710円
引受緩和型の月額保険料は、7,452円

両者の差は、約1.6倍になります。

思ったより高くないかも…!?
高いと感じるか高くないと感じるかは人それぞれですが、大きな安心を得られることは間違いないですね。
 

上記の金額は一例ですが、一般保険と引受緩和型保険の差は、1.3倍~1.8倍ほどで設定されている商品が多いです。

引受基準緩和型保険に加入する際の注意ポイント

次は、加入する際に注意すべきポイントを確認しておきましょう。

一般の生命保険に加入できないか検討する

「自分は持病があるから一般の保険には加入できない」と、始めから引受基準緩和型保険を検討する方がいらっしゃいます。

被保険者の健康状態によりますが、最初から自分で「加入できない」と決めつけるのではなく、まずは一般の保険に申し込みをしてみることをおすすめします

保険会社によって加入基準は異なるため、自分では加入できないと思っていても特別条件付きで加入できる場合もあるからです。

トライだけでもしてみる価値はありますよ。

一般の保険に申し込みをしてみて加入できなかった場合や、特別条件の内容に納得できない場合は、引受基準緩和型保険の加入を検討してみましょう。

特約を付加すると告知項目が増える

先ほど、引受基準緩和型保険の告知事項を簡単にご紹介しました。

主契約となる医療保障の他に、がんや生活習慣病の一時金が受け取れる特約を付加した場合は、その分、告知事項が増えます

その場合、主契約の告知事項と合わせて5項目ほどの告知になる商品が多いです。

特約の付帯がなければ、一般的に3つの告知に該当しなければ、引受基準緩和型死亡保険や引受基準緩和型医療保険に加入することができます。

無選択型との違いを理解する

引受基準緩和型保険のことを調べている際に「無選択型保険」という言葉を聞いたことがある方もいるかもしれません。

引受基準緩和型保険と無選択型保険の大きな違いは、健康状態の告知がないことです。

無選択型保険は年齢や職業条件を満たしていれば加入できる反面、保険料が割高になったり、一定期間は保障が削減されたりと、デメリットもあります。

また、加入時に持病がある場合は、その持病に関しては一定期間、保障されません

そのため、無選択型保険の加入は、他に加入できる保険がなかった場合の最後の砦として検討することをおすすめします。

順番としては【一般保険→引受基準緩和型保険→無選択型保険】で検討してみましょう。

コチラの記事では、持病があっても入れる生命保険の選び方を解説していますので、参考にしてください。

持病があっても入れる生命保険 ムダのない保険選びの原則 順番を間違えると損!

引受基準緩和型保険がおすすめの人

ここまでの話を総合すると、引受基準緩和型保険がおすすめなのは、以下のような方です。

引受基準緩和型保険がおすすめの方
  • 一般の保険で特別条件がついた方
  • 高額医療費制度などの国の制度を利用しても、今後の医療費が心配な方

一般の保険で特別条件がついた方

持病や傷病歴のある人が一般の保険に申し込みをした場合、特別条件付きで加入できることがあります。

特別条件は主に以下の内容があります。

  • 保険金・給付金の削減
  • 特別保険料の徴収
  • 特定部位・特定疾病不担保
  • 特定障害不担保

■保険金・給付金の削減
一定期間もしくは全期間、保険金や給付金が何割か削減される内容です。

■特別保険料の徴収
保障内容は変わらないけれど、通常の保険料より多い金額を徴収する内容です。

■特定部位・特定疾病不担保
一定期間もしくは全期間、特定の部位や特定の疾病が不担保になる内容です。

不担保とは
不担保に該当する病気や部位による入院や手術があった場合は、給付金の対象にならないこと

■特定障害不担保
一定期間もしくは全期間、特定の障害状態が不担保になる内容です。

特別条件を受けるかどうか検討するポイントは、特別条件の内容が自分の欲しい保障に影響していないか、ということです。

例えば、がんの治療に備えたい方の特別条件が「がん不担保」の場合、保険に加入できても欲しい保障は準備できないことになってしまいます。

このような場合は、引受基準緩和型保険を検討してみましょう。

今後の医療費が心配な方

突然ですが、みなさんが保険に入ろうと思う理由はなんですか?

自分のため、家族のためなど、理由はそれぞれあると思いますが、保険は病気や怪我、死亡など万一の場合に備えるお守りのようなもの。

つまり、万一のときの出費を抑える役割があります。

そのため、お金に余裕のある方は、あまり保険に加入する必要性がありません。

特に、引受基準緩和型保険は一般保険よりも保険料が高いため、割高な保険料を支払ってでも今後の医療費に備えたい方におすすめです。

以下に使える国の制度をご紹介していますので、参考にしてください。

高額療養費制度

高額医療費制度とは、医療費が高額になった時に、払い戻しが受けられる制度です。
年齢や所得状況に応じて自己負担額限度額が設定され、その金額を超えた場合に払い戻しの申請が可能になります。

一般のサラリーマンの方であれば、約9万円を超えた医療費が払い戻されるというイメージです。

適用区分(69才以下の方)ひと月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円~
252,600円+(医療費-842,000)×1%
年収約770万円~約1,160万円
167,400円+(医療費-558,000)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000)×1%
~約370万円57,600円
住民税非課税世帯35,400円

上記の表を確認の上、総医療費100万円の場合の自己負担額を確認してみましょう。

総医療費100万円の場合の自己負担額
  • 年収600万円の方の場合
  • 80,100+(1,000,000-267,000)×1%=87,430円

■健康保険からは70万円
■高額療養費から約21万円
自己負担額は約9万円となります

限度額適用認定

治療を受ける前から医療費が高額になることが分かっている時に、事前に認定を受けておけば、窓口で支払う自己負担額を一定額以内に抑えられるという制度です。

傷病手当金

がんの治療などで会社を休み、仕事ができない状況で収入が途絶えた時に受けられる手当てです。

連続して3日以上休んだあと、4日目以降の休んだ日に対して支給され、職場復帰するまで最長1年6ヶ月まで支給されます。

ただし有給休暇等で給与が支払われている日はカウントしません。
また、支給開始から1年6ヶ月を超えた場合は、仕事に復帰できなくても傷病手当金はそれ以降支給されません。

引受基準緩和型保険を徹底解説!持病があっても諦める必要ない?まとめ

今回は、引受基準緩和型保険についてお伝えしてきました。覚えておきたいポイントをおさらいしておきましょう。

  • 引受基準緩和型保険の告知内容は「はい」「いいえ」で答えられる簡単な告知
  • 引受基準緩和型保険は、加入基準を緩和している分、保険料が割高
  • 審査の大きなポイントは、「2年以内の入院や手術」と「5年以内の入院や手術を含む傷病歴」
  • 引受基準緩和型保険には、「医療保険」「終身保険」「定期保険」があり、いろいろな保障を準備できる
  • 引受基準緩和型保険は、持病も保障の対象になる

現在、引受基準緩和型保険はたくさんの商品が販売されています。
もし、あなたが保険会社で申し込みをし、加入を断られても諦めることはありません。

他の商品なら加入できる可能性があるからです。
ただし、自分で複数の会社の告知内容を調べることは時間と手間がかかるでしょう。

そんなときは、私たちにご相談ください。
引受基準緩和型保険を複数扱う当社は、持病がある方の保険加入実績が多数あります。

相談方法も簡単で、自宅にいながらWEBや電話で、経験豊富なファイナンシャルプランナーと相談ができます。
持病や傷病歴が原因で保険の加入を諦める前に、ぜひ、お気軽にご連絡ください。

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